- Article Title
- 当ファンドのパフォーマンス状況|2023年年初来、上昇基調が続く
●2023年年初来、当ファンドの基準価額は引き続き上昇基調。アクティブ・アプローチの効果がプラスに寄与。
●一方、当ファンドのアクティブ・アプローチがうまく機能しない局面もあり、その場合は参考指数(MSCIインド10/40株価指数)を下回ることも。
●今後も一貫して、長期的に発展が期待できる産業に着目し、割高感のない優良企業を厳選して投資を続けていくことで、長期的にみれば好リターンを実現できると考える。
2023年年初来、上昇基調が続く
2023年年初以降のインド株式市場は、1月後半に明るみに出た、新興財閥アダニ・グループにおける不正会計疑惑を受けて、同グループ企業や取引のある銀行などを中心に株価が大きく下落したことが響き、2月前半にかけて急落しました。しかし、その後は急速に持ち直し、相対的に高い成長期待などを背景に上昇基調が続いています。
こうした市場環境下、当ファンドの基準価額は年初来で上昇基調が続いています。また、2023年年初来の上昇率は+21.8%と、参考指数(MSCIインド10/40株価指数、配当込み、円換算ベース。下記グラフ中では「インド株式」)の+19.1%をやや上回っています。
※2023年9月29日時点の状況
「アクティブ・アプローチ」の効果がプラスに寄与
2023年年初来の当ファンドの基準価額の上昇に相対的に大きく貢献した銘柄の顔ぶれをみると、代表的なインドの株価指数の1つであるMSCIインド株価指数の対象外の、当ファンドの運用チームが優良企業であると独自に注目する企業が散見されました。また、MSCIインド株価指数の対象企業であっても、指数構成比率に比べて投資比率を高位としていた企業なども含まれました。
特に足元で注目される動きとしては、当ファンドの運用チームが、中長期的に持続した成長が期待できると考えている消費関連の一角でもある、消費者向けインターネット関連サービス銘柄(ゾマトやメイクマイトリップ)の株価が相対的に大きく上昇し、当ファンドのパフォーマンスにもプラス寄与となりました。
加えて、不正会計疑惑などが浮上し株価が大きく下落したアダニ・グループの企業について、当ファンドの運用チームではガバナンス(企業統治)に懸念があるとして投資を控えていたため、1月後半から2月の急落の影響を抑えることができました。
このように2023年年初来では、引き続き当ファンドの運用チームのアクティブ・アプローチの効果がプラスに寄与しています。
※2023年9月29日時点の状況
インド株式への投資では、アクティブ・アプローチが重要との考えに変わりなし
当ファンドの基準価額は、2023年年初来では参考指数(MSCIインド10/40株価指数)を上回る推移となっていますが、設定来(設定日2018年4月3日)では参考指数を下回っています。
※2023年9月29日時点の状況
株式市場においては、短期的に物色動向が変わっていくなかで、長期的な成長分野や優良企業以外に、投資家の注目が集まる局面もあります。その場合は、当ファンドのパフォーマンスが参考指数を下回る要因になります。
また、株式市場では、株価に割高感があっても、短期的には成長期待から株価が上昇を続けることもあります。当ファンドでは、成長が期待される優良企業であっても、株価が割高な水準まで買われていると考えられる場合には、投資を控えることがあります。この場合にも、当ファンドのパフォーマンスが参考指数を下回る要因の1つとなります。ただし、割高な銘柄が買われ続ける局面は、比較的短期に終息することが多いとみています。
今後も一貫して、長期的に発展が期待できる産業に着目し、割高感のない優良企業を厳選して投資を続けていくことで、長期的にみれば、参考指数を上回るリターンを得ることができると考えています。なお、現在、発展が期待できる産業として、インドの内需拡大の恩恵を受ける分野である金融や消費関連、ヘルスケアなどに特に注目しています。
※将来の市場環境の変動等により、上記の内容が変更される場合があります。
当資料をご利用にあたっての注意事項等
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。
個別の銘柄・企業については、あくまでも参考であり、その銘柄・企業の売買を推奨するものではありません。
MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。