クアトロの2022年3月31日の基準価額は12,045円となり、年初来（2021年12月30日～2022年3月31日）で3.4%下落しました。2022年1-3月の月間騰落率は、1月が-3.7%、2月が-1.0%、3月が+1.4%となっています。基準価額は、1月に米連邦準備制度理事会（FRB）が市場想定以上に積極的な金融引き締めに動くとの見方が強まったことなどから世界の株式市場、債券市場がともに下落した影響が大きく、年初来でのマイナスを解消するに至っていませんが、3月末にかけて主に株式がけん引してやや持ち直しています。

2022年1-3月の運用状況

クアトロの2022年3月31日の基準価額は12,045円となり、年初来（2021年12月30日～2022年3月31日）で3.4%下落しました。2022年1-3月の月間騰落率は、1月が-3.7%、2月が-1.0%、3月が+1.4%となっています（図表1）。

 

2022年1-3月の基準価額の変動要因をみると、1月は、株式をはじめとして債券、オルタナティブ、先物・オプションがいずれもマイナス寄与となりました。2-3月は、株式およびオルタナティブがプラス寄与となった一方、債券および先物・オプションはマイナス寄与が続きました（図表2）。

 

基準価額は、1月に米連邦準備制度理事会（FRB）が市場想定以上に積極的な金融引き締めに動くとの見方が強まったことなどから世界の株式市場、債券市場がともに下落した影響が大きく、年初来でのマイナスを解消するに至っていませんが、3月末にかけて主に株式がけん引してやや持ち直しています。

 

今後の方針

ロシアのウクライナ侵攻を背景とする景況感の悪化や資源価格の高止まりなどにより、先行き不透明な状況が続いています。ただし、足元の雇用や消費は依然堅調であり、米連邦準備制度理事会（FRB）はインフレを抑制するため、金融引き締めを前倒しで実施するものとみられます。

このため、債券相場に対する警戒を強めており、2022年3月末時点の債券の組入比率は32.1%と、同2月末時点の41.4%から大きく引き下げ、キャッシュ等にシフトしました（図表3）。クアトロの修正デュレーション（値が大きいほど、金利上昇時の基準価額へのマイナス影響が大きくなる）は2022年3月末時点で約1.8年となっています（図表4）。

株式の組入比率については直近30%強の水準を保っていますが（図表3）、当面、現状程度の組入比率を維持する方針です。FRBなどによる金融引き締めが進み、年後半から来年にかけて世界景気の減速ないしは後退が見込まれるなか、株式がもたらすリターンに対する目線は引き下げざるを得ないものの、金融引き締めは緒に就いたばかりであり、株式から債券に資金をシフトするのは時期尚早と考えています。こうしたなか、2022年3月は、ブランド株式や金融セクター株式（ETF)、中国A株（ETF)などの組入れを引き下げる一方、世界高配当公益株式や生活必需品株式（ETF）といったディフェンシブ性の高い戦略や金属鉱業株式（ETF）などのインフレ耐性のある戦略の組入れを引き上げるなどしました（図表5）。

当ファンドでは、引き続き、様々なアセット・クラス（資産）への分散投資と投資戦略を活用し、市場環境に応じて資産配分を機動的に変更することにより「負けない運用（下落リスクを低減しつつ中期的に安定した収益を獲得する運用）」を目指してまいります。

 

ファンドの特色

 

 

【注釈】

※変動要因は月次ベースおよび設定来の基準価額の変動要因です。
※変動要因はマザーファンドの組入ファンドの価格変動を基に委託会社が作成し参考情報として記載しているものです。項目(概算値)ごとに円未満は四捨五入しており、合計が一致しない場合があります。
※信託報酬等は、当ファンドの信託報酬や信託事務に要する諸費用等を含みます。その他には、当ファンドで直接行われる為替予約取引の要因等を含みます。
※記載の変動要因はマザーファンドの組入比率とマザーファンドの組入ファンドの価格変動および組入比率から算出した組入ファンド別の要因分析を主な投資対象ごとに集計したものです。したがって、組入ファンドの管理報酬等や、為替変動要因、ヘッジコスト、ヘッジ比率の変動による要因等は各投資対象に含まれます。また、マザーファンドの投資先ファンドであるピクテ･デルタ・ファンドの要因は先物･オプションに、短期金融商品等を主な投資対象とするファンドの要因は、その他に含めています。
※基準価額は信託報酬等控除後です。信託報酬率は「手続・手数料等」の「ファンドの費用」をご覧ください。
※構成比は実質比率（マザーファンドの組入比率×マザーファンドにおける当該資産の組入比率）です。マザーファンドにおける当該資産の組入比率は、各投資先ファンドを主な投資対象によって株式、オルタナティブ、債券、短期金融商品等に分類、集計しています。構成比推移の債券と株式にはマザーファンドの投資先ファンドであるピクテ･デルタ・ファンドの株式先物、債券先物、オプションプレミアムを含めて集計しています。株式先物・オプション、債券先物・オプションにはピクテ･デルタ・ファンドの株式先物、債券先物、オプションプレミアムを含めて集計しています。キャッシュ等には投資先ファンドで保有する現金等の比率を含みません。
※組入資産の構成比は、四捨五入して表示しているため、それを用いて計算すると誤差が生じる場合があります。