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- クアトロ|2022年年初来の運用状況と今後の方針
クアトロの2022年6月21日の基準価額は11,472円となり、年初来で8.0%下落しました。2022年は年初から株式と債券がともに下落しており、年初来の騰落率は世界株式(円換算)が-8.3%、世界国債(ヘッジあり)が-11.2%となりました(ともに1営業日前ベース)。2022年は、これまでのところ株式と債券がともに基準価額に対してマイナス寄与となり、分散投資の効果が発揮されにくい厳しい局面が続いています。
2022年年初来の運用状況
クアトロの2022年6月21日の基準価額は11,472円となり、年初来(2021年12月30日~2022年6月21日)で8.0%下落しました(図表1)。
図表1:基準価額の推移
左図:日次、期間:設定日(2013年12月12日)~2022年6月21日
右図:月次、円ベース、期間:2022年1月~2022年6月(2022年6月は21日まで)
※データは過去の実績であり将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
※基準価額は1万口当たりで表示しています。基準価額は信託報酬等控除後。換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
※世界株式(円換算):MSCI全世界株価指数(配当込み、円換算)、世界国債(ヘッジあり):FTSE世界国債指数(円ヘッジ)
※投資対象ファンドによって基準価額に反映する日が1-2日異なるため、比較指数は1営業日前ベースとしています。
※その他の注釈等は当ページ末尾をご参照下さい。
出所:ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
2022年は年初から株式と債券がともに下落しており、年初来の騰落率は世界株式(円換算)が-8.3%、世界国債(ヘッジあり)が-11.2%となりました(ともに1営業日前ベース)。
2022年は、これまでのところ株式と債券がともに基準価額に対してマイナス寄与となり、分散投資の効果が発揮されにくい厳しい局面が続いています(図表2)。
図表2:基準価額の変動要因
期間:設定日(2013年12月12日)~2022年6月(2022年6月は21日まで)、単位:円
※データは過去の実績であり将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
※基準価額およびその変動額は1万口当たりで表示しています。基準価額は信託報酬等控除後。
※設定来は2013年12月12日~2022年6月21日。
※その他の注釈等は当ページ末尾をご参照下さい。
背景には世界的なインフレの高進とそれに対する米連邦準備制度理事会(FRB)をはじめとした主要中央銀行による金融引き締めの動きがあり、金融市場は、大規模な金融緩和によって支えられたこれまでとは異なる状況に直面しています。ロシアによるウクライナ侵攻の長期化と中国における都市封鎖の影響が、世界的なインフレの高進と経済の減速に拍車をかける格好となっています。
こうしたなか、6月10日に発表された5月の米国消費者物価指数(前年同月比)は+8.6%となり、+8.5%だった3月がピークになるという金融市場の一部にあった期待は外れ、6月15日にはFRBが0.75%の大幅な利上げに踏み切りました(図表3)。
図表3:米国消費者物価指数(前年同月比)と米国政策金利の推移
日次、期間:2019年1月1日~2022年6月21日
※米国政策金利は誘導目標範囲の上限。
※データは過去の実績であり将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
出所:ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
6月16日には英国やスイスの中央銀行も利上げを発表しました。また、7月には欧州中央銀行(ECB)も利上げを行う見込みです。主要中央銀行による金融引き締めの動きが相次ぐなか、景気後退懸念が高まり、株式、債券ともに不安定な動きが続いています。6月の騰落率(21日まで)は、世界株式(円換算)が-5.4%、世界国債(ヘッジあり)が-3.6%となっています(ともに1営業日前ベース)。同期間におけるクアトロの基準価額は-2.9%と、比較的大きな下落率となっています。
今後の方針
株式については、これまで、テーマ株式など長期的な成長が見込まれる戦略の組入れを削減する一方、景気変動の影響を受けにくい戦略やインフレ耐性のある戦略にシフトするなどし、30%強の組入比率を維持してきましたが、高止まりする投入コストや逼迫する労働市場、FRBによる金融引き締めなどが企業の成長力を抑え込むことが懸念されるため、引き下げを検討します(図表4および図表5) 。
図表4:資産配分比率の推移
月次、期間:2013年12月末~2022年5月末
※データは過去の実績であり将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
※その他の注釈等は当ページ末尾をご参照下さい。
図表5:組入資産の構成比
月次、期間:2022年1月末~2022年5月末
※データは過去の実績であり将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
※組入比率は、基準日時点の実質比率(マザーファンドの組入比率×マザーファンドにおける当該証券の組入比率)。
※その他の注釈等は当ページ末尾をご参照ください。
一方、債券に関しては、インフレ圧力が次第に和らぐ可能性を念頭に、段階的にデュレーション(値が大きいほど、金利低下時の基準価額へのプラスの影響が大きくなる)の長期化を図っていく方針です。
当ファンドでは、引き続き、様々なアセット・クラス(資産)への分散投資と投資戦略を活用し、市場環境に応じて資産配分を機動的に変更することにより「負けない運用(下落リスクを低減しつつ中期的に安定した収益を獲得する運用)」を目指してまいります。
ファンドの特色
※「ポートフォリオ効果」とは、値動きの異なる複数の資産を組み合わせて分散投資をすることで、個々の資産の値動きが相殺され、ポートフォリオ全体としてのリスクが軽減されることをいいます。
【注釈】
※基準価額は信託報酬等控除後です。信託報酬率は「手続・手数料等」の「ファンドの費用」をご覧ください。
※変動要因はマザーファンドの組入ファンドの価格変動を基に委託会社が作成し参考情報として記載しているものです。項目(概算値)ごとに円未満は四捨五入しており、合計が一致しない場合があります。
※信託報酬等は、当ファンドの信託報酬や信託事務に要する諸費用等を含みます。変動要因のその他には、当ファンドで直接行われる為替予約取引の要因等を含みます。
※記載の変動要因はマザーファンドの組入比率とマザーファンドの組入ファンドの価格変動および組入比率から算出した組入ファンド別の要因分析を主な投資対象ごとに集計したものです。したがって、組入ファンドの管理報酬等や、為替変動要因、ヘッジコスト、ヘッジ比率の変動による要因等は各投資対象に含まれます。また、マザーファンドの投資先ファンドであるピクテ・デルタ・ファンドの要因は先物・オプションに、短期金融商品等を主な投資対象とするファンドの要因は、その他に含めています。
※構成比は実質比率(マザーファンドの組入比率×マザーファンドにおける当該資産の組入比率)です。マザーファンドにおける当該資産の組入比率は、各投資先ファンドを主な投資対象によって株式、オルタナティブ、債券、短期金融商品等に分類、集計しています。構成比推移の債券と株式にはマザーファンドの投資先ファンドであるピクテ・デルタ・ファンドの株式先物、債券先物、オプションプレミアムを含めて集計しています。株式先物・オプション、債券先物・オプションにはピクテ・デルタ・ファンドの株式先物、債券先物、オプションプレミアムを含めて集計しています。キャッシュ等には投資先ファンドで保有する現金等の比率を含みません。
※組入資産の構成比は、四捨五入して表示しているため、それを用いて計算すると誤差が生じる場合があります。
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