- Article Title
- クアトロ|主要資産の年初来の騰落率とクアトロの為替リスク
クアトロは、円ベースでリスク管理を行っており、限られたリスクで効果的にリターンを生み出すため、為替リスクを抑えた運用を行っています。このため、急速に円安が進行した足元の局面では、結果として、クアトロの基準価額は円安によるプラスの影響を享受しきれていない格好となっています。一方で、今後、仮に、円高が進行した場合、クアトロの基準価額に対してはマイナスの影響が生じることになりますが、その影響は軽減されたものになると考えられます。
主要資産の年初来の騰落率
図表1は主要資産の年初来(以下、年初来は2021年12月30日~2022年6月21日)の騰落率を示したもので、例えば、世界株式は米ドルベースが-21.8%、円換算が-8.3%となり、米ドルベースと円換算とで年初来の騰落率に大きな差が開いています。米国ハイイールド債券については、米ドルベースの-12.9%に対して円換算が+2.2%と、騰落が入れ替わります。これは、米ドル・円レートが年初来で17.3%円安になったことによるものです。
図表1:主要資産の年初来の騰落率
期間:2021年12月30日~2022年6月21日
※データは過去の実績であり将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
※クアトロの基準価額は信託報酬等控除後。換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
※世界株式:MSCI全世界株価指数(配当込み)、世界国債(ヘッジなし):FTSE世界国債指数、世界国債(ヘッジあり):FTSE世界国債指数(円ヘッジ)、米国ハイイールド債券:ICE BofA米国ハイイールド債券指数、米国株式:S&P500種株価指数(配当込み)、ユーロ圏株式:ユーロ・ストックス50指数(配当込み)、金:ロンドン・ゴールド・マーケット・フィキシングLtd-LBMA PMフィキシング価格
※投資対象ファンドによって基準価額に反映する日が1-2日異なるため、指数、金価格および為替レートは1営業日前ベースとしています。
※その他の注釈等は当ページ末尾をご参照下さい。
出所:ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
こうした例からも分かるとおり、外貨資産に関しては現地通貨ベースでの騰落率と為替の影響とを切り分けて、円換算の騰落率(為替の影響は円安ならプラス、円高ならマイナス)を評価することが重要です。
クアトロの年初来の騰落率は-8.0%となっていますが、以下では、クアトロの為替リスクについて整理します。
クアトロの為替リスク
クアトロは、様々なアセット・クラス(資産)へ分散投資し、ポートフォリオ効果※を追求することで、リスクに対するリターンの向上を狙います。
※「ポートフォリオ効果」とは、値動きの異なる複数の資産を組み合わせて分散投資をすることで、個々の資産の値動きが相殺され、ポートフォリオ全体としてのリスクが軽減されることをいいます。
比較的変動が大きく、ファンダメンタルズ(基礎的条件)から大きく乖離することもあるのが為替です。クアトロは、円ベースでリスク管理を行っており、限られたリスクで効果的にリターンを生み出すため、為替リスクを抑えた運用を行っています。円資産比率(月末ベース)は過去70%~90%の範囲で推移してきました(図表2)。
図表2:円資産比率(概算値)の推移
月次、期間:2013年12月末~2022年5月末
※データは過去の実績であり将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
※円資産比率は、当ファンドで保有しているコール・ローン等と、円建て資産の比率、為替予約の比率から計算した概算値です。
※その他の注釈等は当ページ末尾をご参照下さい。
このため、急速に円安が進行した足元の局面では、結果として、クアトロの基準価額は円安によるプラスの影響を享受しきれていない格好となっています。一方で、金融市場には円安が急速に進行したことへの警戒感もあります。今後、仮に、円高が進行した場合、クアトロの基準価額に対してはマイナスの影響が生じることになりますが、その影響は軽減されたものになると考えられます。
(ご参考)基準価額の推移
日次、期間:設定日(2013年12月12日)~2022年6月21日
※データは過去の実績であり将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
※基準価額は1万口当たりで表示しています。
※クアトロの基準価額は信託報酬等控除後。換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
※「ポートフォリオ効果」とは、値動きの異なる複数の資産を組み合わせて分散投資をすることで、個々の資産の値動きが相殺され、ポートフォリオ全体としてのリスクが軽減されることをいいます。
【注釈等】
※基準価額は信託報酬等控除後です。信託報酬率は「手続・手数料等」の「ファンドの費用」をご覧ください。
※円資産比率は、当ファンドで保有しているコール・ローン等の比率と、円建て資産の比率、為替予約の比率から計算した概算値です。円建て資産の比率は、各投資先ファンドで組入れている円建て資産と各投資先ファンドの実質組入比率から算出しています。為替予約の比率は、当ファンドで直接行う為替予約の比率です。
※円資産比率は四捨五入して表示しているため、それを用いて計算すると誤差が生じる場合があります。
当資料をご利用にあたっての注意事項等
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。
MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。