新型コロナウイルス変異株の感染拡大や中国景気の減速懸念などが株価の重石となる一方、中国の預金準備率の追加引き下げや、FRB（米連邦準備制度理事会）の量的金融緩和縮小（テーパリング）の先送りなどによって、株式相場が一段と強含む可能性も否定できません。このように好悪両材料が拮抗している局面にあって、当面は概ね現状の構成比を維持しつつ、景気動向や金融政策の転換など、投資環境の変化を慎重に見極める方針です。

8月の運用状況：8月末の基準価額は前月末比で0.4%上昇しました

クアトロの2021年8月31日の基準価額は、前月末比で+53円（+0.4%）の12,413円となりました。

 

基準価額の変動要因：株式、債券、先物・オプションがプラス要因に

2021年8月の基準価額変動要因は、株式、債券、先物・オプションがプラス要因となった一方で、オルタナティブがマイナス要因となりました。

 

今月の主な投資行動の振り返り

 

今後の見通し

新型コロナウイルス変異株の感染拡大や中国景気の減速懸念などが株価の重石となる一方、中国の預金準備率の追加引き下げや、FRB（米連邦準備制度理事会）の量的金融緩和縮小（テーパリング）の先送りなどによって、株式相場が一段と強含む可能性も否定できません。このように好悪両材料が拮抗している局面にあって、当面は概ね現状の構成比を維持しつつ、景気動向や金融政策の転換など、投資環境の変化を慎重に見極める方針です。

 

資産配分比率決定の分析ポイント：４つの柱

 

1）マクロ経済分析～強弱入り混じる

ピクテの景気循環指標は、強弱入り混じった状況を示唆しています。

英国、スイスならびにユーロ圏外の欧州については、強気の度合いを弱めています。一方、ユーロ圏経済は堅調です。景気先行指数は極めて良好で、域内の住人の活動状況をリアルタイムで計測する指標は、人流がコロナ・ショック以前の水準を回復したことを示しています。

米国の経済成長の低迷は新型コロナウイルスの感染再拡大に起因する一過性のものであるとみています。これは、単に消費の回復時期を後ずれさせるだけであり、回復の底力を損なうものではないと考えています。

 

2）流動性分析～当面は、リスク性資産の支援要因に

ピクテの流動性指標は、中国の信用の伸びが昨秋にピークをつけ、2021年前半には縮小に転じたことを示唆しています。このことは、中国人民銀行が預金準備率を引き下げたものの、年初来の引き締めの余波が年内は継続する可能性を意味します。

しかしながら、ここからの数ヵ月間の世界の流動性環境を大きく左右するのは米国の金融引き締めのペースだと考えます。主なリスクは米国が拙速かつ必要以上の金融引き締めを行うことです。もっとも、世界の中央銀行は世界金融危機後の時期と比べて遥かに潤沢な資金を供給していることから、流動性環境は、当面は、リスク性資産の支援要因になると考えます。

 

3）バリュエーション（相対的価値）分析～一段と高まる米国株式の割高感

ピクテのバリュエーション指標は、米国やユーロ圏の債券をはじめとするグローバル債券の割高感と、米国株式の一段の割高感を示唆しています。

流動性環境がネガティブに転じ、マネーサプライの伸び率が名目GDP成長率を割り込む場合には、グローバル株式の株価収益率（PER）に下押し圧力がかかるとみています。足元の景気循環における利益成長率を考慮してもPERが高すぎることがこうした見方を裏付けています。ピクテのモデルは、年末までにグローバル株式のPERが5～10%低下する可能性を示唆しています。

 

4）センチメント（テクニカル）分析～投資家のリスク選好は、全ての資産クラスで後退

ピクテのテクニカル指標は、株式に対する投資家心理が全ての地域でニュートラルに留まる一方、短期の強気トレンドが債券市場を支えていることを示唆しています。一方、国際商品（コモディティ）市場では、モメンタムが大きく崩れ、相場を下押ししています。

このほか、投資家のリスク選好は、全ての資産クラスにおいて、2021年5月半ばの極めて旺盛な状況から後退しています。

 

基準価額の変動要因（各組入資産の寄与度）と騰落率

 

組入資産の構成比

 

組入資産の構成比と円資産比率

 

ファンドの特色

 

参考データ

 

【注釈】

※変動要因は月次ベースおよび設定来の基準価額の変動要因です。※変動要因はマザーファンドの組入ファンドの価格変動を基に委託会社が作成し参考情報として記載しているものです。項目(概算値)ごとに円未満は四捨五入しており、合計が一致しない場合があります。
※信託報酬等は、当ファンドの信託報酬や信託事務に要する諸費用等を含みます。その他には、当ファンドで直接行われる為替予約取引の要因等を含みます。
※記載の変動要因はマザーファンドの組入比率とマザーファンドの組入ファンドの価格変動および組入比率から算出した組入ファンド別の要因分析を主な投資対象ごとに集計したものです。したがって、組入ファンドの管理報酬等や、為替変動要因、ヘッジコスト、ヘッジ比率の変動による要因等は各投資対象に含まれます。また、マザーファンドの投資先ファンドであるピクテ･デルタ・ファンドの要因は先物･オプションに、短期金融商品等を主な投資対象とするファンドの要因は、その他に含めています。
※基準価額は信託報酬等控除後です。信託報酬率は「手続・手数料等」の「ファンドの費用」をご覧ください。
※円資産の比率は、当ファンドで保有しているコール・ローン等の比率と、円建て資産の比率、為替予約の比率から計算した概算値です。円建て資産の比率は、各投資先ファンドで組入れている円建て資産と各投資先ファンドの実質組入比率から算出しています。為替予約の比率は、当ファンドで直接行う為替予約の比率です。
※構成比は実質比率（マザーファンドの組入比率×マザーファンドにおける当該資産の組入比率）です。マザーファンドにおける当該資産の組入比率は、各投資先ファンドを主な投資対象によって株式、オルタナティブ、債券、短期金融商品等に分類、集計しています。構成比推移の債券と株式にはマザーファンドの投資先ファンドであるピクテ･デルタ・ファンドの株式先物、債券先物、オプションプレミアムを含めて集計しています。株式先物・オプション、債券先物・オプションにはピクテ･デルタ・ファンドの株式先物、債券先物、オプションプレミアムを含めて集計しています。キャッシュ等には投資先ファンドで保有する現金等の比率を含みません。
※組入資産の構成比および円資産の比率は、四捨五入して表示しているため、それを用いて計算すると誤差が生じる場合があります。