● クアトロは、設定来でみて、日本国債や世界国債（ヘッジあり）と同程度のリスクに抑えつつ、これらを上回るリターンを上げてきた。分散投資の徹底と機動的な資産配分が奏功。
● 代表的な低リスク資産である国債の収益力（外貨建て債券についてはヘッジコスト控除後ベース）が限定的なものにとどまるなか、低リスク型のマルチ・アセット戦略であるクアトロが果たす役割は大きい。

債券代替ファンドとしてのクアトロ

リスクを抑えながらもインフレによる資産価値の実質的な目減りの影響をはね返しつつ、長期的に資産価値を守る「資産保全」の考え方を実践していくための運用手段に対するニーズの受け皿となるのが、低リスク型のマルチ・アセット戦略であるクアトロです。

クアトロは、設定来（2023年7月19日まで、以下同様）で、代表的な低リスク資産である日本国債および世界国債（ヘッジあり）を上回るパフォーマンスとなっており、債券代替ファンドとして一定の役割を果たしてきました（図表1）。

 

 

クアトロのリスク・リターン特性

クアトロは、株式、債券に加えて、これら伝統的資産とは異なる値動きが期待されるオルタナティブも組入れることで、ポートフォリオのリスク低減を図っています。また、クアトロは、為替へのリスク配分は全体のバランスをみつつ適切と考えられる水準にコントロールしています。これらの点を踏まえたうえで確認しておきたいクアトロのリスク・リターン特性（図表2）の主なポイントは以下のとおりです。

（1）国債並みのリスクで、国債を上回るリターン
設定来で、クアトロのリスク（年率）は3.5%となり、日本国債の同2.9%や世界国債（ヘッジあり）の同3.7%と同程度となった一方、クアトロのリターン（年率）は1.5%と、日本国債の同0.6%や世界国債（ヘッジあり）の同0.1%を上回るものとなりました。分散投資の徹底と機動的な資産配分の変更が奏功した格好です。

（2）株式やリート、ヘッジなしの外貨建て債券と比較して相対的に小さな値動きとなる傾向
クアトロは、世界株式や日本株式、日本リート、ヘッジなしの米国ハイイールド債券や世界国債などとは異なるリスク水準を目指すファンドです。為替の影響も含め、市場が大きく変動する局面では、上記のアセット・クラスと比較して、クアトロの値動きは相対的に小さなものとなる傾向があります。

 

 

限定的なものにとどまる低リスク資産の収益力

主要中央銀行が金融引き締めを進めるなか、世界的に金利水準が上昇しています（図表3）。一方、日本銀行は、金融緩和を継続しており日本の金利水準は依然として低位にあります。図表4左図にあるように、日本の10年国債利回りは2023年7月19日時点で0.5%にとどまります。また、内外の政策金利差の拡大は、内外の短期金利差の拡大を生み、米ドル・円やユーロ・円のヘッジコスト上昇につながっています。このため、2023年7月19日時点の米国10年国債を例にとると、3.7%の利回りがヘッジコスト控除後では-1.9%とマイナス圏に沈みます。このように、代表的な低リスク資産である国債（外貨建てのものについては為替ヘッジを前提とする）の収益力は限定的なものにとどまっています。

 

 

今後の運用方針

このような環境下、ピクテでは、「資産保全」の考え方を実践していくための運用手段として低リスク型のマルチ・アセット戦略であるクアトロが果たす役割は大きいと考えています。

債券については、景気が悪化する局面において、利回りの低下（価格の上昇）が見込まれることから、リターンの源泉になると考えており、2023年6月末時点で44.0%の組入比率となっています（図表5）。一方で、クアトロは、常に複数のシナリオと投資結果を想定したポートフォリオの構築を行っており、債券への配分比率を過度に高めることなく、株式やオルタナティブもバランスよく組入れることによって、リスクに対するリターンの向上を狙っています。

株式については、先行きの景気後退リスクに配慮しつつも、クオリティの高い株式やディフェンシブ性の強い株式を中心に保有を継続しており、3割程度の組入比率を保っています（2023年6月末時点で29.7%）。また、オルタナティブについては、株式や債券などの伝統的資産と合わせ持ちした際の分散効果に期待して金などの保有を継続しています。

 

 

※将来の市場環境の変動等により、当資料に記載の内容が変更される場合があります。