- Article Title
- 投資戦略~リスク資産に対して中立的な姿勢を維持
世界的な物価上昇圧力の高まりや、サプライチェーンの目詰まりなどが景気のマイナス材料となり、景気の先行きには不透明感がみられます。ただし、企業業績は引き続き底堅いことに加え、景気減速感が強まっている中国では当局が預金準備率の引き下げなど景気の下支えに動くと思われます。これらの点を踏まえると、株式などのリスク資産が直ちに失速するわけではないとみられ、戦略を慎重に選別しつつ、リスク資産に対して中立のスタンスを継続する方針です。
10月の運用状況:10月末の基準価額は前月末比で1.4%上昇しました
クアトロの2021年10月29日の基準価額は、前月末比で+165円(+1.4%)の12,361円となりました。
図表1:基準価額の推移
日次、期間:設定日(2013年12月12日)~2021年10月末
※基準価額は1万口あたりで表示しています。
※クアトロの基準価額は、実質的な信託報酬等控除後、また換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
基準価額の変動要因:全ての資産クラスがプラス要因に
2021年10月の基準価額変動要因は、株式、オルタナティブ、債券、先物・オプションがいずれもプラス要因となりました。
図表2:基準価額の変動要因
月次、期間:設定日(2013年12月12日)~2021年10月末
※基準価額の変動要因は1万口あたりで表示しています。
今月の主な投資行動の振り返り
今後の見通し
世界的な物価上昇圧力の高まりや、サプライチェーンの目詰まりなどが景気のマイナス材料となり、景気の先行きには不透明感がみられます。ただし、企業業績は引き続き底堅いことに加え、景気減速感が強まっている中国では当局が預金準備率の引き下げなど景気の下支えに動くと思われます。これらの点を踏まえると、株式などのリスク資産が直ちに失速するわけではないとみられ、戦略を慎重に選別しつつ、リスク資産に対して中立のスタンスを継続する方針です。
組入資産の構成比と円資産比率
図表3:資産配分比率の推移
月次、期間:2013年12月末~2021年10月末
図表4:円資産比率の推移(概算値)
月次、期間:2013年12月末~2021年10月末
ファンドの特色
※「ポートフォリオ効果」とは、値動きの異なる複数の資産を組み合わせて分散投資をすることで、個々の資産の値動きが相殺され、ポートフォリオ全体としてのリスクが軽減されることをいいます。
参考データ
出所:リフィニティブ・データストリームのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
【注釈】
※変動要因は月次ベースおよび設定来の基準価額の変動要因です。
※変動要因はマザーファンドの組入ファンドの価格変動を基に委託会社が作成し参考情報として記載しているものです。項目(概算値)ごとに円未満は四捨五入しており、合計が一致しない場合があります。
※信託報酬等は、当ファンドの信託報酬や信託事務に要する諸費用等を含みます。その他には、当ファンドで直接行われる為替予約取引の要因等を含みます。
※記載の変動要因はマザーファンドの組入比率とマザーファンドの組入ファンドの価格変動および組入比率から算出した組入ファンド別の要因分析を主な投資対象ごとに集計したものです。したがって、組入ファンドの管理報酬等や、為替変動要因、ヘッジコスト、ヘッジ比率の変動による要因等は各投資対象に含まれます。また、マザーファンドの投資先ファンドであるピクテ・デルタ・ファンドの要因は先物・オプションに、短期金融商品等を主な投資対象とするファンドの要因は、その他に含めています。
※基準価額は信託報酬等控除後です。信託報酬率は「手続・手数料等」の「ファンドの費用」をご覧ください。
※円資産の比率は、当ファンドで保有しているコール・ローン等の比率と、円建て資産の比率、為替予約の比率から計算した概算値です。円建て資産の比率は、各投資先ファンドで組入れている円建て資産と各投資先ファンドの実質組入比率から算出しています。為替予約の比率は、当ファンドで直接行う為替予約の比率です。
※構成比は実質比率(マザーファンドの組入比率×マザーファンドにおける当該資産の組入比率)です。マザーファンドにおける当該資産の組入比率は、各投資先ファンドを主な投資対象によって株式、オルタナティブ、債券、短期金融商品等に分類、集計しています。構成比推移の債券と株式にはマザーファンドの投資先ファンドであるピクテ・デルタ・ファンドの株式先物、債券先物、オプションプレミアムを含めて集計しています。株式先物・オプション、債券先物・オプションにはピクテ・デルタ・ファンドの株式先物、債券先物、オプションプレミアムを含めて集計しています。キャッシュ等には投資先ファンドで保有する現金等の比率を含みません。
※組入資産の構成比および円資産の比率は、四捨五入して表示しているため、それを用いて計算すると誤差が生じる場合があります。
当資料をご利用にあたっての注意事項等
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。
MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。